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認知症について

DC博士のワン・ポイント

若年性認知症について

若年性認知症の人の就労支援 ~仕事をすることの意味~

 65歳未満で発症する若年性認知症の人は、現役で働いている場合が多く、現在の就労に対する支援が重要です。仕事ができなくなれば休職や退職に追い込まれ、経済的困難に陥ることになります。
 しかし、認知症の早期診断・早期支援が可能となった現在においては、認知症と診断されたとしても、何もできないわけではなく、残された能力や経験を活用して仕事を継続できる可能性があります。

 社会で働くということは、単に生活のためにお金を稼ぐということだけではなく、「自分の役割を果たしたい」、「能力を発揮したい」という大きな目的を達成するための手段でもあります。これは「働く」ということを通じて、自己のアイデンティティ(自己実現)を確認することにもなります。

就労支援と居場所づくり

 作業能力が保たれ、勤労意欲があっても、認知症の人は新しい人間関係の構築や環境への適応、新しいことを覚えること等は困難で、本人の負担も相当なもので、再就職することは極めて難しいのが現状です。したがって、現在の職場での勤務時間の見直しや配置転換での仕事の内容の見直しによる就労継続、障害者雇用枠を活用した就労継続などに努めることが必要です。
 また、若年性認知症の人が退職した場合の受け皿の一つとして、就労継続支援事業所(A型・B型)があります。その中でも精神障害者を主として受け入れている事業所は、身体障害や知的障害の人が中心の事業所と比較すると、そこを利用する人と認知症の人との共通点がある場合が多く、若年性認知症の人にとって最も利用しやすいと考えられます。

 さらに、退職した人やこれまで就労したことのない人も含め、すべての若年性認知症の人の「居場所づくり」を支援している事業所が全国にはたくさんあります。
 これらの事業所は、運営母体や活動内容がそれぞれ異なりますが、若年性認知症の人が集い、仲間とともに活動したり、趣味を生かしたりしながら、意欲的に過ごすことができる場を提供しています。
 若年性認知症の人にとって、安心して過ごせる自宅以外の居場所があるということは、「仲間ができる」、「社会の役に立っている」など、自己効力感を高める役割を果たしていると考えられます。

認知症介護研究・研修大府センター